企業が動画活用するメリットとは？
成功のポイントや当社の制作事例をご紹介

ある研究では、1分間の動画から伝わる情報量は、文字に換算すると180万語になるとの結果も出ています（※）。これはWebページ約3,600ページ分に相当する情報量であり、文字や静止画だけでは伝えきれない情報を、短時間で効率的に届けることができます。動画には「映像（動き）」だけでなく「音声・BGM」「テロップ・字幕」「ストーリー性」の要素を同時に組み合わせられるため、視聴者の理解を深めやすいという特徴があります。特にBtoCの商材紹介やサービスの操作説明、BtoBの導入事例など、「見せる」「動きで理解させる」ことが有効な場面で、動画の情報伝達力は圧倒的な効果を発揮します。

※アメリカの調査会社、Forrester ResearchのJames L. McQuivey博士が2014年4月に発表した研究結果より

YouTubeやSNSで活用されているのはもちろんですが、近年は動画を配信・活用できるプラットフォームが急速に拡大しています。また、高速・大容量通信ができる5G（第5世代移動通信システム）の普及により、高画質動画（4K・8K）の視聴やライブ配信が一般化しただけでなく、AR/VR・インタラクティブ動画の広がりが加速することが予測されています。動画を配信できる場所と表現方法が広がることで、企業はターゲットに合わせた最適なチャネルで情報を届けられるようになっています。

動画は情報伝達力が高いため、情報収集の目的で動画を視聴する習慣が定着しつつあります。かつては「テレビ番組を録画して見る」「映画を鑑賞する」といったエンタメ目的が中心でしたが、現在は料理・DIY・メイクなどのハウツー情報の収集やニュースや時事情報のキャッチアップ、オンライン講座など、幅広い目的で動画が活用されています。

会社の企業理念やパーパス、事業方針など文字だけでは伝わりにくい抽象的な内容を、動画クリエイティブで視覚的に伝えることができます。WebサイトのTOPページに会社紹介動画を埋め込むケースも増えています。

サービスや商品のPRにも動画は最適です。視覚的に伝えることができるので、視聴者は短時間で理解を深めることができます。また製品の仕様マニュアルなど、How To動画も普及しています。SNS上ではライブ配信による商品紹介も一般的になりました。

文章では伝えきれない職場風景や社内環境、メンバーの顔ぶれなどを可視化することができるため、採用活動に動画を使用するケースも増えています。また職場風景だけでなく社員へのインタビューや座談会・経営者からのメッセージなど動画の種類も幅広くなっています。採用動画は、説明会の場を設けなくても企業情報を伝えられることや、リアルなイメージを持ってもらえることからミスマッチを防ぐことにもつながり、求職者だけでなく企業側にも大きなメリットがあります。

拡大するインターネット広告市場全体の中でも、動画広告市場は特に急成長している分野です。動画広告媒体や配信面も数多く存在しますが、PC・タブレット・スマートフォン・コネクテッドTVなど、ユーザーが活用しているデバイスも多様化していることから、ニーズにあったものを選択する必要性も高まっています。

BtoBの領域では、従来は紙で伝えるしかなかった営業ツールに動画が活用されるケースが増えています。対面の商談では、プレゼンテーションやサービス説明を投影や手持ちのタブレットなどを使用して動画で行うことで、口頭や紙では伝わりきらなかった情報を顧客は短時間でイメージできるようになります。展示会やオフラインイベントが行えなかったコロナ禍では、ZOOMなどによるウェビナーも広く普及し、その後もリード獲得目的の手法として浸透しました。

無料ツールも数多くあり、動画編集はスマートフォンやPCで簡単に行えるようになりました。しかし、いざ制作しようとすると「オリジナリティが出せない」「他社と差別化するにはどうしたらよいだろう」など、まずアイデア出しでつまずいてしまう企業が増えています。動画の目的など初期コンセプトの立案が難しいだけでなく、継続的に企画を出し続けることに課題を感じている企業も多いです。

「社内に動画の撮影や編集をできる人がいない」「どんなスキルが必要か分からない」「とにかく早く動画を仕上げたい」など、リソースやノウハウ面の不足も課題となりがちです。動画制作には専門的なスキルが必要となりますが、すべての工程を社内で完結させることは容易ではなく、特に中小企業では専任担当者を置くこと自体が難しいケースも多く見られます。

動画は思わぬ写り込みによる肖像権や、著作権のある楽曲の無断使用など、気を付けなければいけない点が数多くあります。時間とコストをかけて作成した動画がトラブルの元となる可能性も。解決するにはレタッチで修正を行うか再撮することになりますが、どちらにしても時間とさらなるコストがかかってしまいます。動画制作で発生しやすい権利関係のトラブルは以下の通りです。

• 肖像権の侵害：通行人や第三者が意図せず映り込んでしまい、公開後にクレームが発生する
• 著作権の侵害：BGMや効果音、他社の映像素材を無断で使用してしまう
• 商標権の侵害：他社ブランドのロゴや看板が映り込む
• プライバシー侵害：住所や個人情報が特定できる情報が映り込む
• 建物や施設の撮影許可：私有地や特定施設での撮影許可を取得していない

企業が動画活用を行う際は何らかのゴール（目標とする成果）があるはずですが、動画を見てもらうためのプラットフォームは自社サイトへの実装からYouTube、各種SNSまで多様化しており、目的に合わせて適切なものを選ぶ必要があります。また、動画公開後の効果測定でも課題が発生しがちです。

動画制作は、事前準備を入念に行うことがとても重要であると言われています。なぜでしょうか？その理由は「動画は一度すすめると工程を戻すことが困難」であり、作業に多大な時間やコストを要するため、ひとつひとつの工程を企画通り確実に実行していく必要があるためです。あのシーンを撮っておけばよかった、思っていたものと違うイメージの映像になってしまった、著作権のことを想定していなかった、など撮影や編集時に困らないよう、しっかりと企画を立てましょう。

動画の活用は大きく「企画と構成」「撮影」「編集とレタッチ」「掲載や広告配信」「効果検証」の5つの項目に分かれます。ひとつひとつの工程を企画通り確実に実行していくことが必要です。